マイホーム購入時に頭金なしでローンを組める？頭金の相場や注意点も解説

不動産を購入する際に、不動産会社から頭金の用意があるかを確認されることがあります。
近年、頭金ゼロで不動産を購入する方も増えましたが、そもそもなぜ頭金が必要なのでしょうか。
この記事では、頭金の概要から金額の相場、頭金なしで不動産を購入する注意点などを解説します。
マイホームの購入をご検討中の方は、ぜひ参考になさってください。

マイホーム購入時にかかる頭金とは

不動産購入における頭金とは、住宅ローン以外の方法で支払うお金です。
物件価格の一部を頭金として支払い、残りの金額を住宅ローンで毎月返済していきます。
たとえば3,000万円の不動産を購入する際に、頭金として500万円を用意したとしましょう。
残りの2,500万円は住宅ローンで借り入れ、月々少しずつ返済していくことになります。
頭金を支払うことで借入額を抑えられるほか、金融機関によっては金利が低く設定されることもあります。

頭金はいくら必要？

不動産を購入する際の頭金の相場は、住宅購入価格の約20～25％が目安です。
たとえば住宅購入価格が4,000万円の場合、20％だと800万円、25％なら1,000万円となります。
なお、頭金は不動産売買契約を締結してから、物件の引き渡しを受けるまでに支払う必要があります。
不動産の売買契約から引き渡しまでの期間は、2～3か月程度かかるケースが一般的です。
具体的にいつ支払いが必要なのかは、不動産会社との契約内容によって異なるため、担当者に確認しておくと良いでしょう。

手付金との違いは？

頭金に似た費用として手付金がありますが、双方の性質は大きく異なります。
手付金は契約の証拠金として支払うお金、頭金は住宅購入費用のうち自己負担で支払うお金です。
手付金は不動産の売買契約に際して必ず払う必要があり、契約解除に関わる特徴を持ちます。
もし買主の都合で契約を解除する場合は、支払った手付金を放棄しなければなりません。
反対に売主の都合で契約解除となる場合は、売主が買主に手付金の倍額を支払う必要があります。
手付金の目安は物件価格の5～10％程度で、取引が成立した際は売買代金の一部に充てられることが一般的です。

頭金ゼロでマイホームを購入する際の注意点と金額の相場

住宅購入時に支払われる頭金の平均額は、住宅の種類によって異なります。
ここで、住宅金融支援機構が実施した「フラット35利用者調査」（2021年度）の結果を見てみましょう。

●注文住宅：平均額 596.6万円（購入費用に占める割合は16.7%）
●土地付き注文住宅：平均額 412.3万円（購入費用に占める割合は9.3%）
●建売住宅：平均額 270.0万円（購入費用に占める割合は7.5%）
●新築マンション：平均額 785.9万円（購入費用に占める割合は17.4%）
●中古一戸建て：平均額 214.9万円（購入費用に占める割合は8.2%）
●中古マンション：平均額 418.9万円（購入費用に占める割合は13.8%）

注文住宅や新築マンションを購入する方は、比較的高い頭金を支払う傾向にあるようです。
また、頭金の相場は地域によっても差があり、首都圏は全国平均よりも高めであることがわかっています。

頭金ゼロでマイホームを購入する際の注意点

頭金は手付金とは異なり、必ず用意しなければならないものではありません。
そのため頭金なしでも物件を購入できますが、デメリットもあります。
もっとも大きなデメリットは、借入額が増えて利息負担が重くなることです。
たとえば、3,000万円の物件を購入する際に、頭金として300万円を用意したとしましょう。
30年返済・金利1.3％で仮定すると、毎月の返済額は9万613円、返済総額は3,262万594円です。
一方で頭金なしの場合は、毎月の返済額が10万681円、返済総額は3,624万5,142円です。
このケースでは、毎月の返済額は頭金ありのほうが約1万円安くなり、返済総額は約362万5,000円も少なくなります。
さらに利息総額は、頭金なしで624万5,142円、頭金ありで562万594円と、約62万5,000円も差があります。
住宅ローンの返済は何十年と長く続き、予期せぬ事情によって返済が難しくなることも珍しくありません。
今は家計に余裕があっても、病気や転職などが原因で収入が減少し、月々の返済が困難になることも考えられます。
頭金をどうするかは目先の数字だけではなく、将来のライフプランを考慮したうえで検討することが大切です。

マイホーム購入時に頭金を支払う際の注意点

月々の負担を抑えたい場合は、できる限り頭金を用意することをおすすめします。
目安の金額に満たなくても、頭金によって少しでも借り入れ金額を減らせれば、月々の負担を小さくできます。
頭金を用意する際は以下の点に注意しながら、入念な資金計画を立てましょう。

諸経費も考慮する

家を購入する際には、物件代金のほかにも、仲介手数料や登記費用といった諸費用が発生します。
これらは住宅ローンに含めることもできますが、それでは毎月の返済負担が上昇してしまいます。
せっかく頭金を用意したのに、諸費用のせいで総返済額が増えるのは避けたいところです。
また金融機関や諸費用の種類によっては、住宅ローンに組み込めないケースもあります。
これらの理由から、諸費用は自己資金で捻出するものと考え、資金計画を立てることがおすすめです。
諸費用の目安は物件の種別によって異なりますが、物件価格の20～30％程度の現金（頭金込み）を用意しておくと安心です。
4,000万円の家を購入するケースで考えると、諸費用と頭金を合わせて800〜1,200万円ほどの現金が必要になります。
また新居に移る際には、引っ越し代金や家具・家電の購入代金、旧居が賃貸の場合はクリーニング費用なども発生します。
こうした費用もすべて諸費用に含めたうえで、頭金をいくら用意するか決めることが大切です。

貯金を全額頭金にしない

頭金が多ければ多いほど総返済額を少なくできますが、貯金をすべて使い切ることはおすすめしません。
預貯金をすべて頭金に回してしまうと、急な出費や緊急の修繕費に対応できなくなる可能性があるためです。
たとえば、子どもが小さいうちはあまりお金がかからないため、頭金を多くしようと考えるご家庭もあるでしょう。
子どもの教育費は年齢と共に上がっていくため、手元に残るお金が減ると、進学費用を準備できなくなる可能性があります。
また怪我や病気で休職期間ができてしまっても、住宅ローンの支払いを預貯金から工面できるという安心感もあります。
頭金の金額は現状だけで判断せず、ライフプランや万が一の時を考慮した上で決めることが大切です。
生活や将来の計画に支障が出ない範囲で頭金を用意し、無理のない資金計画を立てましょう。

まとめ

不動産を購入する際に代金の一部として充当するお金を頭金といい、手付金とは異なる意味合いをもちます。
頭金を支払うことで、住宅ローンの借り入れ金額を減らし、月々の負担を軽減することができます。
頭金の相場は物件価格の20％程度ですが、諸費用も含めて物件価格の約30％を現金で用意しておくと安心です。
頭金なしでも不動産を購入することは可能ですが、その分総返済額が増え、月々の負担も重くなってしまいます。
頭金の有無や金額を決める際は、生活費や将来の備えを考慮し、無理のない範囲で余裕をもって計画を立てましょう。